DXを進める企業が増える一方で、計画を担える人材不足が問題になっています。ひと口にDX人材といっても、自社が進めたい計画とスキルや知識がマッチしていないと意味がありません。この記事では、DX人材が持つべきスキルや知識、どういった職種が考えられるか、採用や育成の課題についても紹介します。
DX人材とは？必要な役割とスキル
DX人材とは、企業がDXを進める際に必要な専門的スキルや知識を備えている人材のことです。経済産業省は下記のようにDX人材を定義しています。
DXを推進する立場の人材は、変革のためのマインドセットを理解・体得した上で、さらに専門的なデジタル知識・能力が必要
デジタルスキル標準 （METI/経済産業省）
スキルや知識だけでなく、企業が変革を進めるための方向性を示して共に作り上げていく姿勢を有した人が適切としています。もう少し詳しく見ていくと、次のような要素が必要と言えそうです。
- 社内を巻き込み軌道修正もできるリーダーシップ
- 好奇心旺盛で主体性がある
- 仮説設定と課題を解決する能力
このほかに当然、デジタル技術を活用する能力も加わります。
社内を巻き込み軌道修正もできるリーダーシップ
DXは、ITをよく知った社員や経営者だけでは進めることができません。会社全体が同じ方向に向かって進むためには、先導する人が必要です。また会社の方針を熟知し、現場の意見も取り入れられる人物が望ましいと言えます。
好奇心旺盛で主体性がある
ITの進歩は速く、あっという間に入れ替わります。そのため、新しいことに抵抗がなく興味をもって情報を集め取り組める人物が適任です。新しい技術を活かして新事業を生み出したり、業務に取り入れたりする積極的な姿勢が問われます。
仮説設定と課題を解決する能力
課題を解決するためには、仮説を立てられなければなりません。新しい技術を何の考えもなしに取り入れて「何も解決しなかった」「ただ費用がかさんだだけだった」では、DXとは言えません。取り入れる技術でどのような課題が解決できるか、仮説を立てて進める必要があります。
DX人材とされる具体的な職種
自社に必要であるかはまず置いておき、具体的な職種を紹介します。
- ビジネスプロデューサー
- ビジネスデザイナー
- アーキテクト
- データサイエンティスト
- UXデザイナー
- エンジニア
もちろんDXと騒がれる以前よりご存じの職種もあるでしょう。DX人材と言えば「ITに精通する人」を想像する方も多いかもしれませんが、DXには変革も必要です。ITスキルのほかに、事業開発や事業推進のスキルも重視した人材を見極めなければいけません。
ビジネスプロデューサー
DXを社内で進める際の中心的なリーダーとなります。IT事情や情報に精通しているだけではなく、自社の経営戦略や環境にも明るい必要があります。自社の変革だけでなく、新事業創出や事業プロセスの改革も行うことになるかもしれないため、大きな責任が伴います。経営層の方が、この役割を担うことも多いようです。
ビジネスデザイナー
ビジネスプロデューサーや経営層が立てた方向性をもとに、ビジネスデザイナーが実現に向けて具体化していきます。事業戦略に落とし込んだり、企画を立案するなどプロジェクトを円滑に進めるためのプロセスを描きます。
アーキテクト
IT業界の中では、システム設計を行う役割を担う人です。DX人材となると、ビジネスデザイナーが描いたプロセスをデジタル技術を用いて誰がどのように構築、実行していくかを決定します。また考えられる課題や解決、開発時のサポートも行います。
データサイエンティスト
AIやIoTの技術に精通し、データ分析を行います。AIを利用したビジネスモデルの選定やビッグデータなどを活用するため、機械学習・統計分析といった技術スキルや知識が必須です。DX人材としては、分析以外にもビジネスに対する理解度が求められるでしょう。
UXデザイナー
通常では、製品やサービスの操作面や使い勝手などを設計し、ユーザー体験を良いものにするための仕事を行います。DX人材としては、製品やサービスの見た目だけでなくユーザー体験を良いものにし、顧客満足度を上げるところまで考えなければなりません。
エンジニア
システムの設計をもとに、構築・実装したりインフラの整備まで行ったりします。またAIや機械学習、ディープラーニングなどを扱う場合は先端技術エンジニアと呼ばれています。
DX人材にかかわる課題
DXはデジタル技術を利用するだけでなく、最終的にはビジネスや顧客の生活に変革を与えなければいけません。ここまで紹介した職務に就く人材すべてを確保する必要はなく、自社の戦略に必要な人材がいれば良いのです。
採用を考える企業も多いようですが、もともとDX人材にあてはまる職種は人材不足が続いています。買い手市場ということもあり、報酬も上昇傾向です。
DX人材の確保が難しいようであれば、社内で育成するしかありません。たとえば、営業やマーケターなどでDX人材となりそうな素質があれば、デジタル技術の習得など足りないところを補って育成することが可能です。
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まとめ
DX人材に求めるスキルや職種を紹介しました。職種については、あくまで一例でありこのほかにも考えられる職種はあるでしょう。すべての職種に在籍してもらう必要はなく、ITスキルプラスビジネススキルを持つ人材をどう活用するかが大事です。自社のDX戦略が絵に描いた餅にならないよう、社内がひとつになって取り組んでいけることを願います。
